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Inside the SOC
Ransomware
スピーディーな攻撃では物足りないとき:Quantum Ransomwareの長期化






科学や工学の分野では、「量子」という言葉から、従来のコンピュータには不可能な処理を可能にする優れたコンピュータを連想することがあります。サイバーセキュリティの分野では、暗号技術に関連して「量子」を認識する人もいるだろうし、最近では、最初の感染からわずか4時間でネットワーク全体の暗号化を達成した新しいランサムウェアのグループ名として認識する人もいます。
このグループは現在、迅速かつ効率的な攻撃を行うことで評判になっていますが、スピードだけが戦術ではありません。2022年8月、Darktrace は、攻撃者がランサムウェアを爆発させる前に、感染の最初の兆候の後、ほぼ1か月間被害者のネットワークに留まったQuantumランサムウェアのインシデントを検知しました。これは、これまで報告されていた攻撃とは全く異なるもので、動機が変われば脅威アクターの戦略も変わることを実証しています。
Quantum グループ
Quantumは、2021年8月に、MountLockerランサムウェアのいくつかのリブランドのうち最新のものとして初めて確認されました [1]。このリブランドの一環として、暗号化されるファイル名に拡張子 .quantum が付加され、関連するランサムノートは README_TO_DECRYPT.html と名付けられています[2]。
2022年4月からは、最初のアクセスから4時間以内にドメイン全体のランサムウェアに進行した攻撃の詳細を示すDFIRの報告を受けて、このグループに関するメディア報道が増加しました [3]。このことを考慮すると、2020年と2021年のランサムウェアの世界的な滞留時間の中央値は5日です[4]。Quantumの場合、脅威アクターは初感染からわずか2時間後にデバイスへのキーボードによる直接アクセスを獲得しています。ランサムウェアは、約1時間半後にドメインコントローラ上でステージングされ、その12分後に実行されました。
Quantumの行動は他のグループと類似しており、おそらくその歴史と採用活動が原因です。解散したランサムウェアグループ Conti のメンバー数名が、Quantum や BumbleBee の活動に参加したと報告されています。また、セキュリティ研究者は、これらのグループが使用するペイロードやC2インフラストラクチャの類似性を確認しています [5 & 6]。 特に、この攻撃で使用されているIcedIDの初期ペイロードとCobalt StrikeのC2ビーコンです。Darktrace は、いくつかの顧客環境においてBumbleBeeによるIcedIDとCobalt Strikeの活動を観測し、阻止しています。
The Attack
2022年7月11日より、患者ゼロと疑われるデバイスが、IcedID C2トラフィックに関連すると思われる外部ホストへのDNSクエリを繰り返し行っています [7 & 8]。いくつかの報告例 [9 & 10] では、このバンキング型トロイの木馬は、IcedID DLLを読み込む悪意のある添付ファイルを含むフィッシングメールを通じて配信されています。Darktrace がEメール環境に導入されていなかったため、最初のアクセスベクトルは見えませんでしたが、このペイロードを含むフィッシングキャンペーンの一例が以下に示されています。また、ネットワークに参加する前に、デバイスがすでに感染していた可能性もあります。


攻撃がキルチェーンの次の段階に進んでいることを示す活動が見られたのは、7月22日 でした。これは、以前に発生したCobalt Strike C2のビーコン、偵察、横移動への移行が、最初の感染から2時間以内に発生した攻撃 [12 & 13] と対照的です。このケースでは、患者ゼロは、感染したアカウントを使用して他の内部デバイスに多数の異常な接続を開始しており、これはWindows内蔵のユーティリティを使用した偵察であることを示す接続でした:
- ネットワーク上のホスト名に対するDNSクエリ
- SMBは、問い合わせたホスト名のIPC$共有に書き込み、srvsvcというパイプにバインドして、デバイス上のSMB共有とサービス、ネットワーク共有のクライアントアクセス許可、リモートセッションにログインしているユーザーなどを列挙します
- エンドポイントマッパーサービスへのDCE-RPC接続により、特定のRPCサービスに割り当てられたポートを識別可能
これらの接続は、デバイス上の既存のクレデンシャルを使用して開始され、住居の時と同様に、IcedIDプロセスによって発見アクションが生成され、自動的に実行されるという、以前に報告されたQuantumグループの攻撃とは異なっていました [14]。図3は、この活動がデバイスの通常の動作から逸脱していることを、Darktrace がどのように検知したかを示しています。

その4日後の7月26日、患者ゼロはドメインコントローラーを含む内部デバイスのC$共有にDLLとMSI実行ファイルのSMB書き込みを行い、患者ゼロのデバイスに以前見られなかった特権的なクレデンシャルを使用しました。これは、通常の動作からの逸脱を示すもので、図3にも表示されています。この活動を通して、患者ゼロは図4に示す外部のCobalt Strike C2サーバーへのDNSクエリを行いました。Cobalt Strikeは、IcedIDの検知回避能力と大規模なキャンペーン展開能力により、IcedID経由で配信される二次的なペイロードとみなされることがよくあります [15]。Cobalt Strike C2サーバーから受け取った指示のもと、偵察やラテラルムーブメントが行われたものと思われます。

ドメインコントローラへのSMB書き込みと新しいアカウントの使用は、この段階までに攻撃者がドメインの支配権を獲得していたことを示唆しています。また、攻撃者はコンソール経由でネットワークに直接アクセスしていたようで、programdatav1.dll と ProgramDatav1.dll というパスが、それぞれ小文字と大文字で繰り返されていることから、それらが手動で入力されたことが示唆されます。
これらのDLLファイルには、winlogonのような正規のプロセスに注入し、C2サーバを呼び出すコマンドを実行するマルウェアのコピーが含まれている可能性が高いです [16]。ファイル転送の直後、感染したドメインコントローラは、OSINTツールがこれらのDLLファイルに関連付けた外部エンドポイント sezijiru[.]com および gedabuyisi[.]com に対してビーコンを発信するのも目撃されています [17 & 18]。さらに、これらのSSL接続は、Cobalt Strikeのデフォルトのクライアントフィンガープリントを使用して行われており[19]、これは最初の配信方法と一致しています。これらの接続のビーコニング志向を説明するために、図5は、攻撃中にC2サーバの1つに毎日接続された430万件のSSL接続を表示しています。直近の10万件の接続は、11のユニークなソースIPアドレスによってのみ開始されました。

書き込みの直後、攻撃は最終段階まで進みました。翌日の7月27日、攻撃者は最初の目的であるデータ流出の達成に向けて動き出しました。データ流出は、Quantumランサムウェアの一団が常に行っているわけではありません。研究者たちは、身代金請求書に記載されたデータ盗難の主張と、ネットワークからデータが流出したことが確認されていないことの間に食い違いがあることを指摘していますが、これはCobalt Strikeビーコンを経由した秘密の流出のために見逃されていた可能性があります [20]。
一方、この攻撃では、以前Cobalt Strike C2サーバーにビーコン接続されていたサーバーを含む内部デバイスから数ギガバイトのデータが流出したことが確認されました。このデータはFTPであからさまに転送されましたが、攻撃者はエフェメラルポート(EPSVモードのFTP)を使ってその活動を隠蔽しようとしました。FTPは、使い勝手がよく、組織が外部への利用を監視しないことが多いこと、また、従来のファイアウォールではブロックされないポートを使って転送できることから、攻撃者が大規模ファイルを流出させるのに効果的な手法と言えます [21]。
図6は、攻撃者が管理するインフラへのFTPデータ転送の例ですが、転送先の共有は、データを盗まれた組織を特定できる構造になっており、他の被害組織のデータが保存されている可能性があることが示唆されています。このことから、この攻撃では、データの流出が意図された結果であったと考えられます。

1週間後に攻撃の最終段階が達成され、Quantumランサムウェアが爆発するまで、データは継続的に流出していました。Darktrace は、ランサムウェアの特徴である、攻撃者が作成したアカウントから開始された以下の異常なSMBアクティビティを検知しました(ログの例は、図7を参照してください)。
- 対称的になっているSMB読み取り/書き込み比率が、アクティブな暗号化を示唆
- ファイルのMIMEタイプ変換を継続し、ファイル名に拡張子 .quantum を付加
- SMBはランサムメモ README_TO_DECRYPT.html を書き込む(メモの例は図8参照)


図 8 の例では、攻撃者が大量の被害者データも保有していたことに言及しています。 FTPで流出したギガバイトのデータは、被害者組織からさらに支払いを強要するための脅迫として利用された可能性があります。
Darktrace のカバレッジ

もし、Darktrace/Emailが見込み客の環境に導入されていれば、最初のペイロード(フィッシングメールで配信された場合)は検知され、受信者の受信トレイから阻止できたかもしれません。DETECT は攻撃の各段階で異常なネットワーク動作を特定しましたが、このインシデントはDarktrace が検知するだけであり、遮断ができない試行段階で発生したため、攻撃はキルチェーンを通じて進行できてしまいました。もし、RESPOND/Networkが標的の環境に設定されていれば、攻撃の初期アクセス、C2、偵察、横移動の段階で観察された異常な接続をブロックすることができたでしょう。そうすれば、攻撃者が後段のペイロードや最終的なランサムウェアをターゲットネットワークに配信するのを防ぐことができたでしょう。
バックアップ戦略を適切に実施すれば、ランサムウェアに対する十分な防御になると思われがちですが [23]、以前のDarktrace ブログで述べたように、「データは新しい石油」である世界において二重恐喝攻撃の頻度が増していることは、バックアップだけではランサムウェア攻撃のリスクを軽減できないことを示しています [24]。同様に、ターゲットの環境に予防的な防御がないため、攻撃者のリスクの高い判断により、より長くネットワークに留まり、潜在的な報酬を最適化することが可能になりました。
ランサムウェアグループに対する法執行機関の最近の取り締まりにより、これらのグループのアプローチは、低リスクと大きな金銭的報酬のバランスを目指すように変化しています[25]。しかし、LockBitが13.2%、BlackCatが16.9%の市場シェアを持つのに対し、Quantumグループは2022年第2四半期に5%の市場シェアしか持っていないことを考えると、より長い滞留時間や2回の強奪結果によって、この攻撃を行うことによる報酬を最大限に高める「ベルト&ブレース」アプローチが可能になり、リスクの高い戦略が好まれるかもしれません [26]。あるいは,このグループはこれまでフランチャイズモデルで活動することは報告されていないませんが,攻撃段階間のギャップは,複数のプレイヤーがこの攻撃に関与したことを示唆している可能性があります [27]。他者からの支援にせよ、リスクアプローチの推進にせよ、Quantum(他のアクターと同様)が経済的な成功を確保するために適応を続けていることは明らかです。組織が適切なデータ保護とネットワークセキュリティ対策を確実に実施するまで、Quantumは成功を収め続けるでしょう。
結論
ランサムウェアは時代とともに進化し、グループは合併やブランド変更を繰り返してきました。しかし、今回のQuantumランサムウェアによるインシデントは、数時間以内に完全な攻撃を実行する能力があるにもかかわらず、二重の恐喝戦術を活用して潜在的な報酬を最適化するために攻撃を長引かせることが、依然として望ましい行動であることを実証しています。ネットワーク活動のパターンは、他のQuantum攻撃で使用されたテクニックを反映していますが、この事件は、最近報告されたグループの攻撃の連続的な進行を欠いており、プロセスの途中で動機が変化したことを表している可能性があります。攻撃者の動機が変化する可能性があるということは、組織が予防的な対策に投資する必要性を補強するものであり、組織がバックアップの危機管理計画を実行している場合、すでにその段階を過ぎている可能性があります。Darktrace DETECT/Network は、初期のネットワークベースの侵害指標と、この攻撃の後期段階への拡大の両方を可視化することができました。Darktrace も対応していれば、この Quantum ランサムウェアのケースも滞留時間は非常に短く、被害者にとってははるかに良い結果になっていたでしょう。
Steve Robinsonによる本ブログへの寄稿に感謝します。
付録



参考文献
[3], [12], [14], [16], [20] https://thedfirreport.com/2022/04/25/quantum-ransomware/
[4] https://www.mandiant.com/sites/default/files/2022-04/M-Trends%202022%20Executive%20Summary.pdf
[8] https://github.com/stamparm/maltrail/blob/master/trails/static/malware/icedid.txt
[11] https://twitter.com/0xToxin/status/1564289244084011014
[13], [27] https://cybernews.com/security/quantum-ransomware-gang-fast-and-furious/
[17] https://www.virustotal.com/gui/domain/gedabuyisi.com/relations
[18] https://www.virustotal.com/gui/domain/sezijiru.com/relations.
[19] https://github.com/ByteSecLabs/ja3-ja3s-combo/blob/master/master-list.txt
[21] https://www.darkreading.com/perimeter/ftp-hacking-on-the-rise
[22] https://www.pcrisk.com/removal-guides/23352-quantum-ransomware
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More in this series
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Inside the SOC
PurpleFox in a Henhouse: How Darktrace Hunted Down a Persistent and Dynamic Rootkit



Versatile Malware: PurpleFox
As organizations and security teams across the world move to bolster their digital defenses against cyber threats, threats actors, in turn, are forced to adopt more sophisticated tactics, techniques and procedures (TTPs) to circumvent them. Rather than being static and predictable, malware strains are becoming increasingly versatile and therefore elusive to traditional security tools.
One such example is PurpleFox. First observed in 2018, PurpleFox is a combined fileless rootkit and backdoor trojan known to target Windows machines. PurpleFox is known for consistently adapting its functionalities over time, utilizing different infection vectors including known vulnerabilities (CVEs), fake Telegram installers, and phishing. It is also leveraged by other campaigns to deliver ransomware tools, spyware, and cryptocurrency mining malware. It is also widely known for using Microsoft Software Installer (MSI) files masquerading as other file types.
The Evolution of PurpleFox
The Original Strain
First reported in March 2018, PurpleFox was identified to be a trojan that drops itself onto Windows machines using an MSI installation package that alters registry values to replace a legitimate Windows system file [1]. The initial stage of infection relied on the third-party toolkit RIG Exploit Kit (EK). RIG EK is hosted on compromised or malicious websites and is dropped onto the unsuspecting system when they visit browse that site. The built-in Windows installer (MSIEXEC) is leveraged to run the installation package retrieved from the website. This, in turn, drops two files into the Windows directory – namely a malicious dynamic-link library (DLL) that acts as a loader, and the payload of the malware. After infection, PurpleFox is often used to retrieve and deploy other types of malware.
Subsequent Variants
Since its initial discovery, PurpleFox has also been observed leveraging PowerShell to enable fileless infection and additional privilege escalation vulnerabilities to increase the likelihood of successful infection [2]. The PowerShell script had also been reported to be masquerading as a .jpg image file. PowerSploit modules are utilized to gain elevated privileges if the current user lacks administrator privileges. Once obtained, the script proceeds to retrieve and execute a malicious MSI package, also masquerading as an image file. As of 2020, PurpleFox no longer relied on the RIG EK for its delivery phase, instead spreading via the exploitation of the SMB protocol [3]. The malware would leverage the compromised systems as hosts for the PurpleFox payloads to facilitate its spread to other systems. This mode of infection can occur without any user action, akin to a worm.
The current iteration of PurpleFox reportedly uses brute-forcing of vulnerable services, such as SMB, to facilitate its spread over the network and escalate privileges. By scanning internet-facing Windows computers, PurpleFox exploits weak passwords for Windows user accounts through SMB, including administrative credentials to facilitate further privilege escalation.
Darktrace detection of PurpleFox
In July 2023, Darktrace observed an example of a PurpleFox infection on the network of a customer in the healthcare sector. This observation was a slightly different method of downloading the PurpleFox payload. An affected device was observed initiating a series of service control requests using DCE-RPC, instructing the device to make connections to a host of servers to download a malicious .PNG file, later confirmed to be the PurpleFox rootkit. The device was then observed carrying out worm-like activity to other external internet-facing servers, as well as scanning related subnets.
Darktrace DETECT™ was able to successfully identify and track this compromise across the cyber kill chain and ensure the customer was able to take swift remedial action to prevent the attack from escalating further.
While the customer in question did have Darktrace RESPOND™, it was configured in human confirmation mode, meaning any mitigative actions had to be manually applied by the customer’s security team. If RESPOND had been enabled in autonomous response mode at the time of the attack, it would have been able to take swift action against the compromise to contain it at the earliest instance.
攻撃の概要

Initial Scanning over SMB
On July 14, 2023, Darktrace detected the affected device scanning other internal devices on the customer’s network via port 445. The numerous connections were consistent with the aforementioned worm-like activity that has been reported from PurpleFox behavior as it appears to be targeting SMB services looking for open or vulnerable channels to exploit.
This initial scanning activity was detected by Darktrace DETECT, specifically through the model breach ‘Device / Suspicious SMB Scanning Activity’. Darktrace’s Cyber AI Analyst™ then launched an autonomous investigation into these internal connections and tied them into one larger-scale network reconnaissance incident, rather than a series of isolated connections.

As Darktrace RESPOND was configured in human confirmation mode, it was unable to autonomously block these internal connections. However, it did suggest blocking connections on port 445, which could have been manually applied by the customer’s security team.

特権昇格
The device successfully logged in via NTLM with the credential, ‘administrator’. Darktrace recognized that the endpoint was external to the customer’s environment, indicating that the affected device was now being used to propagate the malware to other networks. Considering the lack of observed brute-force activity up to this point, the credentials for ‘administrator’ had likely been compromised prior to Darktrace’s deployment on the network, or outside of Darktrace’s purview via a phishing attack.
Exploitation
Darktrace then detected a series of service control requests over DCE-RPC using the credential ‘admin’ to make SVCCTL Create Service W Requests. A script was then observed where the controlled device is instructed to launch mshta.exe, a Windows-native binary designed to execute Microsoft HTML Application (HTA) files. This enables the execution of arbitrary script code, VBScript in this case.


There are a few MSIEXEC flags to note:
- /i : installs or configures a product
- /Q : sets the user interface level. In this case, it is set to ‘No UI’, which is used for “quiet” execution, so no user interaction is required
Evidently, this was an attempt to evade detection by endpoint users as it is surreptitiously installed onto the system. This corresponds to the download of the rootkit that has previously been associated with PurpleFox. At this stage, the infected device continues to be leveraged as an attack device and scans SMB services over external endpoints. The device also appeared to attempt brute-forcing over NTLM using the same ‘administrator’ credential to these endpoints. This activity was identified by Darktrace DETECT which, if enabled in autonomous response mode would have instantly blocked similar outbound connections, thus preventing the spread of PurpleFox.

Installation
On August 9, Darktrace observed the device making initial attempts to download a malicious .PNG file. This was a notable change in tactics from previously reported PurpleFox campaigns which had been observed utilizing .MOE files for their payloads [3]. The .MOE payloads are binary files that are more easily detected and blocked by traditional signatured-based security measures as they are not associated with known software. The ubiquity of .PNG files, especially on the web, make identifying and blacklisting the files significantly more difficult.
The first connection was made with the URI ‘/test.png’. It was noted that the HTTP method here was HEAD, a method similar to GET requests except the server must not return a message-body in the response.
The metainformation contained in the HTTP headers in response to a HEAD request should be identical to the information sent in response to a GET request. This method is often used to test hypertext links for validity and recent modification. This is likely a way of checking if the server hosting the payload is still active. Avoiding connections that could possibly be detected by antivirus solutions can help keep this activity under-the-radar.


The server responds with a status code of 200 before the download begins. The HEAD request could be part of the attacker’s verification that the server is still running, and that the payload is available for download. The ‘/test.png’ HEAD request was sent twice, likely for double confirmation to begin the file transfer.

Subsequent analysis using a Packet Capture (PCAP) tool revealed that this connection used the Windows Installer user agent that has previously been associated with PurpleFox. The device then began to download a payload that was masquerading as a Microsoft Word document. The device was thus able to download the payload twice, from two separate endpoints.
By masquerading as a Microsoft Word file, the threat actor was likely attempting to evade the detection of the endpoint user and traditional security tools by passing off as an innocuous text document. Likewise, using a Windows Installer user agent would enable threat actors to bypass antivirus measures and disguise the malicious installation as legitimate download activity.
Darktrace DETECT identified that these were masqueraded file downloads by correctly identifying the mismatch between the file extension and the true file type. Subsequently, AI Analyst was able to correctly identify the file type and deduced that this download was indicative of the device having been compromised.
In this case, the device attempted to download the payload from several different endpoints, many of which had low antivirus detection rates or open-source intelligence (OSINT) flags, highlighting the need to move beyond traditional signature-base detections.



If Darktrace RESPOND was enabled in autonomous response mode at the time of the attack it would have acted by blocking connections to these suspicious endpoints, thus preventing the download of malicious files. However, as RESPOND was in human confirmation mode, RESPOND actions required manual application by the customer’s security team which unfortunately did not happen, as such the device was able to download the payloads.
結論
The PurpleFox malware is a particularly dynamic strain known to continually evolve over time, utilizing a blend of old and new approaches to achieve its goals which is likely to muddy expectations on its behavior. By frequently employing new methods of attack, malicious actors are able to bypass traditional security tools that rely on signature-based detections and static lists of indictors of compromise (IoCs), necessitating a more sophisticated approach to threat detection.
Darktrace DETECT’s Self-Learning AI enables it to confront adaptable and elusive threats like PurpleFox. By learning and understanding customer networks, it is able to discern normal network behavior and patterns of life, distinguishing expected activity from potential deviations. This anomaly-based approach to threat detection allows Darktrace to detect cyber threats as soon as they emerge.
By combining DETECT with the autonomous response capabilities of RESPOND, Darktrace customers are able to effectively safeguard their digital environments and ensure that emerging threats can be identified and shut down at the earliest stage of the kill chain, regardless of the tactics employed by would-be attackers.
Credit to Piramol Krishnan, Cyber Analyst, Qing Hong Kwa, Senior Cyber Analyst & Deputy Team Lead, Singapore
付録
Darktraceによるモデル検知
- Device / Increased External Connectivity
- Device / Large Number of Connections to New Endpoints
- Device / SMB Session Brute Force (Admin)
- Compliance / External Windows Communications
- Anomalous Connection / New or Uncommon Service Control
- Compromise / Unusual SVCCTL Activity
- Compromise / Rare Domain Pointing to Internal IP
- Anomalous File / Masqueraded File Transfer
RESPOND Models
- Antigena / Network / Significant Anomaly / Antigena Breaches Over Time Block
- Antigena / Network / External Threat / Antigena Suspicious Activity Block
- Antigena / Network / Significant Anomaly / Antigena Significant Anomaly from Client Block
- Antigena / Network / Significant Anomaly / Antigena Enhanced Monitoring from Client Block
- Antigena / Network / External Threat / Antigena Suspicious File Block
- Antigena / Network / External Threat / Antigena File then New Outbound Block
IoC一覧
IoC - Type - Description
/C558B828.Png - URI - URI for Purple Fox Rootkit [4]
5b1de649f2bc4eb08f1d83f7ea052de5b8fe141f - File Hash - SHA1 hash of C558B828.Png file (Malware payload)
190.4.210[.]242 - IP - Purple Fox C2 Servers
218.4.170[.]236 - IP - IP for download of .PNG file (Malware payload)
180.169.1[.]220 - IP - IP for download of .PNG file (Malware payload)
103.94.108[.]114:10837 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
221.199.171[.]174:16543 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
61.222.155[.]49:14098 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
178.128.103[.]246:17880 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
222.134.99[.]132:12539 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
164.90.152[.]252:18075 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
198.199.80[.]121:11490 - IP - IP from Service Control MSIEXEC script to download PNG file (Malware payload)
MITRE ATT&CK マッピング
Tactic - Technique
Reconnaissance - Active Scanning T1595, Active Scanning: Scanning IP Blocks T1595.001, Active Scanning: Vulnerability Scanning T1595.002
Resource Development - Obtain Capabilities: Malware T1588.001
Initial Access, Defense Evasion, Persistence, Privilege Escalation - Valid Accounts: Default Accounts T1078.001
Initial Access - Drive-by Compromise T1189
Defense Evasion - Masquerading T1036
Credential Access - Brute Force T1110
Discovery - Network Service Discovery T1046
Command and Control - Proxy: External Proxy T1090.002
参考文献
- https://blog.360totalsecurity.com/en/purple-fox-trojan-burst-out-globally-and-infected-more-than-30000-users/
- https://www.trendmicro.com/en_us/research/19/i/purple-fox-fileless-malware-with-rookit-component-delivered-by-rig-exploit-kit-now-abuses-powershell.html
- https://www.akamai.com/blog/security/purple-fox-rootkit-now-propagates-as-a-worm
- https://www.foregenix.com/blog/an-overview-on-purple-fox
- https://www.trendmicro.com/en_sg/research/21/j/purplefox-adds-new-backdoor-that-uses-websockets.html
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OT
$70 Million in Cyber Security Funding for Electric Cooperatives & Utilities



What is the Bipartisan Infrastructure Deal?
The Bipartisan Infrastructure Law passed by congress in 2021 aimed to upgrade power and infrastructure to deliver clean, reliable energy across the US to achieve zero-emissions. To date, the largest investment in clean energy, the deal will fund new programs to support the development and deployment of clean energy technology.
Why is it relevant to electric municipalities?
Section 40124 of the Bipartisan Infrastructure Law allocates $250 million over a 5-year period to create the Rural and Municipal Utility Cybersecurity (RMUC) Program to help electric cooperative, municipal, and small investor-owned utilities protect against, detect, respond to, and recover from cybersecurity threats.1 This act illuminates the value behind a full life-cycle approach to cyber security. Thus, finding a cyber security solution that can provide all aspects of security in one integrated platform would enhance the overall security posture and ease many of the challenges that arise with adopting multiple point solutions.
On November 16, 2023 the Office of Cybersecurity, Energy Security, and Emergency Response (CESER) released the Advanced Cybersecurity Technology (ACT) for electric utilities offering a $70 million funding opportunity that aims to enhance the cybersecurity posture of electric cooperative, municipal, and small investor-owned utilities.
Funding Details
10 projects will be funded with application submissions due November 29, 2023, 5:00 pm ET with $200,000 each in cash prizes in the following areas:
- Direct support for eligible utilities to make investments in cybersecurity technologies, tools, training, and improvements in utility processes and procedures;
- Funding to strengthen the peer-to-peer and not-for-profit cybersecurity technical assistance ecosystem currently serving eligible electric utilities; and
- Increasing access to cybersecurity technical assistance and training for eligible utilities with limited cybersecurity resources. 2
To submit for this award visit: https://www.herox.com/ACT1Prize
How can electric municipalities utilize the funding?
While the adoption of hybrid working patterns increase cloud and SaaS usage, the number of industrial IoT devices also continues to rise. The result is decrease in visibility for security teams and new entry points for attackers. Particularly for energy and utility organizations.
Electric cooperatives seeking to enhance their cyber security posture can aim to invest in cyber security tools that provide the following:
Compliance support: Consider finding an OT security solution that maps out how its solutions and features help your organization comply with relevant compliance mandates such as NIST, ISA, FERC, TSA, HIPAA, CIS Controls, and more.
Anomaly based detection: Siloed security solutions also fail to detect attacks that span
the entire organization. Anomaly-based detection enhances an organization’s cyber security posture by proactively defending against potential attacks and maintaining a comprehensive view of their attack surface.
Integration capabilities: Implementation of several point solutions that complete individual tasks runs the risk of increasing workloads for operators and creates additional challenges with compliance, budgeting, and technical support. Look for cyber security tools that integrate with your existing technologies.
Passive and active asset tracking: Active Identification offers accurate enumeration, real time updates, vulnerability assessment, asset validation while Passive Identification eliminates the risk of operational disruption, minimizes risk, does not generate additional network traffic. It would be ideal to find a security solution that can do both.
Can secure both IT and OT in unison: Given that most OT cyber-attacks actually start in IT networks before pivoting into OT, a mature security posture for critical infrastructure would include a single solution for both IT and OT. Separate solutions for IT and OT present challenges when defending network boundaries and detecting incidents when an attacker pivots from IT to OT. These independent solutions also significantly increase operator workload and materially diminish risk mitigation efforts.
Darktrace/OT for Electric Cooperatives and Utilities
For smaller teams with just one or two dedicated employees, Darktrace’s Cyber AI Analyst and Investigation features allow end users to spend less time in the platform as it compiles critical incidents into comprehensive actionable event reports. AI Analyst brings all the information into a centralized view with incident reporting in natural language summaries and can be generated for compliance reports specific to regulatory requirements.
For larger teams, Darktrace alerts can be forwarded to 3rd party platforms such as a SIEM, where security team decision making is augmented. Additionally, executive reports and autonomous response reduce the alert fatigue generally associated with legacy tools. Most importantly, Darktrace’s unique understanding of normal allows security teams to detect zero-days and signatureless attacks regardless of the size of the organization and how alerts are consumed.
Key Benefits of Darktrace/OT
- Anomaly-based detection and real-time response
- Secures IT, OT, and IoT in unison
- Active and Passive Asset Identification
- Automated security reporting
- Attack surface management and vulnerability assessment
- Covers all levels of the Purdue Model
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参考文献
